RDAのバーバラ・ティレット氏講演会「Linked Open Dataによる書誌コントロール:Bibliographic Framework Initiativeのめざすもの」に参加してきました

 RDA、Linked Open Data、そして、BIBFRAME。「おらたち、熱いよね!」と迫ってくるかのようにこの3つの言葉が目によく飛び込んでくる今日この頃です。私も関心はありつつも、「今スイッチ切っているだけだからね」と言い訳しつつ、いつかやる気を出すであろう未来の自分をあてにしていたら、スイッチが入らないまま今日に至ってしまいました。「わかるやつだけわかればいい」といつまでも言っていられるのかわかりませんし、自分の興味を喚起するためにもRDA開発合同運営委員会議長のバーバラ・ティレット(Barbara Tillett)氏の10月6日の講演会(以下)に育児の合間をぬってヒットアンドアウェイ的に参加してきました。

 ティレット氏の講演内容をまとめるほどメモをとっていないので、今回は浅薄な感想を述べる程度にとどめておきます。講演の記録は同志社大学の紀要に掲載されるそうですので、そちらをご覧ください。
 ティレット氏の講演を聴いていて、つまるところ、RDAやBibliographic Framework Initiative (BIBFRAME) が目指すところは
 メタデータの各エレメントの独立性を高めて、エレメントレベルでユーザーが任意の形で再利用可能にする
ということなのかなと思いました。
  図書館がこれまでMARCにのせて作成してきたメタデータは紙のカード目録をそのまま電子に置き換えたものであり、それで完結してしまっている静的なものである。機械がメタデータ間の関係を理解できない。RDAやBIBFRAMEはその逆をしたいとであろうと。
  
 メタ情報をRDFで表現し、各エレメントにすべてURIなどの識別子を持たせて、メタデータ単位だけではなく、エレメント単位をリンクでつなげて関係を持たせる。もちろんその関係を機械が理解できるもので、ユーザーが望む形にメタデータを再利用可能にできる、という感じの。
 各エレメントに個別のURIなどの識別子を持たせてというところがポイントなのでしょうか。そういうのなしにメタデータをエレメントレベルに細分化してしまったら、「ぼっちゃん」というタイトルや「夏目漱石」という著者名もただの文字列の情報になってしまい、元に戻せませんし、他に流用してもそれはただのコピーカタロギングになってしまいます。一度ばらしたら再構築できない。
 BIBFRAMEというものに「フォーマット」ではなく、「フレームワーク」という言葉が使用されている理由が、これまでよく分かりませんでしたが、今回の講演で「メタデータフォーマット」が、エレメントを所定の形で固めたメタ情報のパッケージフォーマットであることを改めて認識しました。メタ情報を細分化可能にし、個々のエレメントレベルで再利用できるようにするというのが、BIBFRAMEの目指すところならば、たしかにそれはパッケージフォーマットではなく、枠組み、仕組みというもので、フレームワークという言葉が使用される理由もなんとなくそういうことで理解しました。ただし、この理解でよいならばフォーマットとフレームワークの境界線はかなり曖昧です。
 上のような理解でよいならば、シンプルな話であるように思えるのですが、RDAがFRAD(参考: 典拠データの機能要件(日本語訳)[PDF])とともにベースにしているという概念モデルのFRBR(参考: 書誌レコードの機能要件(日本語訳)[PDF])が分かりづらくしているような気がするなぁと思ったりもしまして(もっとも私はRDAもFRBRのドキュメントも読んでないので、言うなという話ではあります)。これまで作成してきたMARCデータの資産を生かすという要件がなければ、本質的に必要な概念モデルなのだろうかと思ったりもしまして。
  
 WebにはRDFa、Microdata、Microformatsというコンテンツに埋め込むメタデータフォーマットがあります(そして、RDFaやMicrodataを活用するschema.org)。W3Cの人などのこういうのを作った人たちは、メタデータが細分化され、コンテンツ内に偏在していく状況を目指しているのだと思いますが、仮にそういうことが状況になったったとして、RDAやBIBFRAMEのメタ情報もエレメントレベルに分解されてコンテンツ内に偏在されていくのでしょうか。

平成24年度に小中学校用の教科書に対応した教科用拡大図書が全点発行

 2008年9月に施行した教科書バリアフリー法(障害のある児童及び生徒のための教科用特定図書等の普及の促進等に関する法律)では、教科書発行者に文部科学省が定める拡大教科書の標準規格にあった教科用特定図書等の発行が努力義務として定められていますが、文部科学省のサイトによると、平成24年度に小中学校用の教科書に対応した教科用拡大図書が全点発行されたようです。100%です。

表 教科書・拡大教科書の種類・発行点数(14.教科用特定図書の普及促進より)
教科書(平成24年度) 対応する拡大教科書発行点数
  種類 点数 24年度 23年度 22年度 21年度
小学校 51 280 280(100%) 280 81 81
中学校 66 131 131(100%) 99 99 73
合計 117 411 411 379 180 154

 小学校及び中学校におけるすべての教科の教科書を対象とする拡大教科書の標準規格は拡大教科書普及推進会議 第一次報告でまとめられています。

 教科書発行者はこの標準規格と国立特別支援教育総合研究所作成の『「拡大教科書」作成マニュアル 拡大教科書へのアプローチ』を参照しながら作成しているようです。

 文部科学省は平成22年度から「標準規格の拡大教科書等の作成支援のための調査研究」事業として、教科書発行者側の状況とユーザー側、つまり、拡大教科書を使用する生徒側の状況を継続して調査しています。オリジナルの教科書が生徒にとって使いやすいようフォントやレイアウトなどのレベルで非常に練られて作成されているため、それを拡大教科書にする場合もただフォント拡大すればよいというものではなく、教科書の持ち味を残したまま、レイアウト、フォント、配色を変更し、拡大教科書にする必要があり、教科書発行者側にオリジナルの教科書作成と同等に近い負担がかかっているようです。また、ユーザー側の満足度は比較的高いものの、障害の状況は人によってそれぞれ異なるため、標準規格に従って作成した拡大教科書が全ての生徒のニーズを満せるものではないということも今後の課題になりそうです。

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