投稿者: kzakza

日本の視覚障害者の人口-日本眼科医会の調査より

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　日本における視覚障害者の人口というと、前のエントリで紹介した厚生労働省の調査にある約31.2万人という、視覚障害の身体障害者手帳所持者数が挙げられることが多いと思いますが、日本眼科医会が、国勢調査資料や各種疫学研究資料等を原資料に分析し、2007年現在の日本国内の視覚障害者者の人口を約164万人、うち、ロービジョン者は144万9千人、失明者は18万8千人という推定値を2009年に公開をしています。

　日本における視覚障害者の数（推定値）をまとめると以下の表になります。

日本における視覚障害者の数（推定値）　2007年
男性 女性 合計
ロービジョン 752,465 696,461 1,448,926
失明 97,591 90,328 187,919
視覚障害全体 850,056 786,789 1,636,845

　この164万人を構成する年齢層ですが、視覚障害者の半数は70歳以上、60歳代は22％、60 歳以上で合計 72％を占めているという推定がなされています。厚生労働省の調査結果に出ている約31.2万人の内訳でも60歳以上が76.9%を占めていますので、母数は変われど、視覚障害者の中で高齢者が占める割合が非常に高いことは変わりないようです。
　厚生労働省調査（31万人）と日本眼科医会の推定値（164万人）に大きな数値の差が生じている理由ですが、後者が国勢調査の元に算出した日本の人口を母数に、各種疫病関係資料から推定した有病率(1.28%)から算出した推定値であるということが1つの理由でしょう(母数が大きいため、0.1%でも変わると10万人単位で変わる)が、加えて以下の①と②が主な要因だと思われます。
①前者が身体障害者手帳の所持者数の数値であり、後者がそれに限定していない
②前者（身体障害福祉法が規定する視覚障害の判定基準）と後者（日本眼科医会の今回の調査）で「視覚障害者」の定義が異なる
①前者が身体障害者手帳の所持者数の数値であり、後者がそれに限定していない
　身体障害者手帳を所持しない視覚障害者については、関西盲導犬協会のサイトで以下のようにわかりやすく説明されていますが、加齢によって徐々に視力が衰えて、これまでできていたことができなくなったとしても、その状況に慣らされてしまう、あるいは「老いとはそういうもの」とその状況を受入れてしまい、自身が「視覚障害者」に該当する状況であることを自覚することも難しいのではないかとも想像します。また、身体障害者手帳を所持するということは、「障害者」であると自覚することでもあり、それに抵抗する方もいるのではないかと思います。

全国に100万人以上と言われるロービジョン人口のほとんどは、身体障害者手帳の交付が受けられない程度の視覚障害であったり、手帳を申請することに消極的であったり、中には、手帳の存在をそのものを知らない方もまだおられるようです。「人ごと」と思われるかも知れませんが、このページを読んでいる皆さんの誰もが、加齢によってロービジョンに近づき、虫メガネのような拡大鏡を使うなど工夫をしなければ文字が読めなくなるのです。
視覚障害とは – 公益財団法人 関西盲導犬協会

前のエントリでも触れていますが、厚生労働省調査にある31.2万人のうち、障害等級の高い1級と2級の視覚障害の手帳所持者が22.7万人（72.8%）を占めています。身体障害者手帳も福祉サービスを利用するために取得するものであり、障害等級が低いと受けられる福祉サービスも減りますので、障害等級が低い場合は、手帳を取得するインセンティブが働かないということもあるかもしれません。
②前者（身体障害福祉法が規定する視覚障害の判定基準）と後者（日本眼科医会の今回の調査）で「視覚障害者」の定義が異なる
日本眼科医会では、上の推定値を出す際に米国の基準にあわせて視覚障害を以下のように定義しています。「よく見える方の眼」と、片方の眼の視力を基準としています。

ロービジョン
よく見える方の眼で矯正視力が0.1以上0.5未満
失明
よく見える方の眼で矯正視力が0.1あるいはそれ以下
視覚障害
ロービジョンと失明

身体障害者福祉法における視覚障害の判定基準は以下のとおりです。

1級
両眼の視力（万国式試視力表によって測ったものをいい、屈折異常のある者については、きょう正視力について測ったものをいう。以下同じ。）の和が0.01以下のもの
2級
(１)両眼の視力の和が0.02以上0.04以下のもの
(２)両眼の視野がそれぞれ10度以内でかつ両眼による視野について視能率による損失率が95パーセント以上のもの
3級
(１)両眼の視力の和が0.05以上0.08以下のもの
(２)両眼の視野がそれぞれ10度以内でかつ両眼による視野について視能率による損失率が90パーセント以上のもの
4級
(1)両眼の視力の和が0.09以上0.12以下のもの
(２)両眼の視野がそれぞれ10度以内のもの
5級
(１)両眼の視力の和が0.13以上0.2以下のもの
(２)両眼による視野の２分の１以上が欠けているもの
6級
一眼の視力が0.02以下, 他眼の視力が0.6以下のもので,両眼の視力の和が 0.2を超えるもの

[PDF]身体障害者障害程度等級表（身体障害者福祉法施行規則別表第５号）より

　こちらは「両眼の視力の和」を判定基準にしている点が異なるということと、日本眼科医会の定義では、よく見える方の眼で矯正視力が0.5未満であれば、視覚障害に該当し、もう一方の眼の視力は0.5未満であれば特に問われませんが、身体障害者福祉法における判定基準では、6級でも「一眼の視力が0.02以下, 他眼の視力が0.6以下のもので,両眼の視力の和が 0.2を超えるもの」で、片方の視力は0.02以下であることが基準になっていますので、この差は結構大きいかもしれません。
　左右それぞれの視力が0.5ずつあっても、実際の両目の視力が1.0になるわけではありませんので、両目の視力の和を基準とする身体障害者福祉法のこの判定基準については、関係者の批判もあるようです。
　それをうけて、厚生労働省で視覚障害の認定基準に関する検討会を立ち上げて検討を進め、両眼の和ではなく良い方の目の視力で判定する方針を固めたようです。判定基準が変わることで、これまで身体障害者手帳を所持できなかった視覚障害者が発行を受けられる可能性も出てきました。
　

※2018/5/4追記
　身体障害者福祉法における視覚障害の判定基準について追記しました（判定基準を転載）。また、日本眼科医会の定義と身体障害者福祉法における視覚障害の判定基準の違いを、前者がよく見える方の眼の視力、後者が両眼の視力の和としていることを主にして紹介していましたが、判定基準となる視力にも違いがありました（身体障害者福祉法における視覚障害の判定基準では、片方の視力は0.02以下であることが判定基準になっている点）ので、その点を書き加えてました。

平成28年生活のしづらさなどに関する調査（全国在宅障害児・者等実態調査）-視覚障害者及び情報入手手段に関する統計-

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2018年4月9日に厚生労働省が平成28年に実施した全国の障害者を対象に調査した以下の調査結果が公開されています。

　
　これは、過去に厚労省が原則５年ごとに実施してきた「身体障害児・者実態調査」（1996年、2001年、2006年に実施）と「知的障害児（者）基礎調査」（2000年、2005年に実施）を統合した上で、これまで調査対象ではなかった「精神障害者保健福祉手帳所持者」及び「障害者手帳は所持していないが、長引く病気やけが等により、日常生活にしづらさを感じている者」も対象とし平成23年に実施されたものの最新のものです。今後、5年間は障害者関係の統計では、もっとも基本的なものになります。
　視覚障害者及び情報入手手段に関するところを少し加工して抜き出しました。

1. 身体障害者手帳所持者数の年齢別

　総数でも428.7万人のうち、６０歳以上が344.4万人（80.3%）を占めるなど、高齢者の占める割合が非常に高いです。特に肢体不自由者の数値が総数に大きな影響を与えているようです。視覚障害者も約31.2万人で60歳以上が24万人（76.9%）と、総数に劣らず、高齢者の占める割合が非常に高いようです。
　ここには掲載していませんが、「第９表　身体障害者手帳所持者数、はじめて取得した年齢・性・障害等級別」では、身体障害手帳をはじめて取得した年齢をみると、50 歳以降と答えた者の割合が61.3%、60歳以降と答えた者の割合でも47%ですので、障害者の高齢化も進んでいると思われますが、高齢者層にここまで偏っている主な原因は、高齢化による身体機能の衰えによって障害を持つようになり、手帳を取得する方が多いということのようです。

1.1　身体障害者手帳所持者総数の年齢別

身体障害者手帳所持者総数の年齢別(単位:千人)
　　　 総数 0~9歳 10~17歳 18~19歳 20~29歳 30~39歳 40~49歳 50~59歳 60~64歳 65~69歳 70歳以上 不詳
平成28年 4,287 31 37 10 74 98 186 314 331 576 2,537 93
平成23年 3,864 40 33 10 57 110 168 323 443 439 2,216 25
対前回比 110.90% 77.50% 112.10% 100.00% 129.80% 89.10% 110.70% 97.20% 74.70% 131.20% 114.50% 372.00%

※「第6表 身体障害者手帳所持者数、年齢階級別(年次推移)」より

1.2 身体障害者手帳所持者数（障害別）の年齢別

身体障害者手帳所持者数（障害別）の年齢別(単位:千人)
　　　 総数 0~9歳 10~17歳 18~19歳 20~29歳 30~39歳 40~49歳 50~59歳 60~64歳 65~69歳 70歳以上 不詳
視覚障害 312 1 4 – 8 8 18 29 25 40 175 5
聴覚・言語 障害 341 4 1 1 6 6 14 16 21 34 228 9
肢体不自由 1,931 21 15 6 42 52 96 181 162 300 1,019 37
内部障害 1,241 5 10 – 13 24 31 59 94 154 821 29
障害種別不詳 462 – 6 3 6 9 28 28 28 48 293 14
重複障害 761 8 15 6 21 28 42 64 69 123 369 15

※「第6表 身体障害者手帳所持者数、年齢階級別(年次推移)」より

　

2. 視覚障害者の身体障害者手帳所持者数（障害等級別）

視覚障害者の身体障害者手帳所持者数（障害等級別）(単位:千人)
　 総数 1級 2級 3級 4級 5級 6級
65歳未満 92 26 35 6 6 13 5
65歳以上 220 93 73 18 13 13 11
計 312 119 108 24 19 26 16

※「第7表 身体障害者手帳所持者数、身体障害の種類・障害等級別」より

参考

手帳の等級については以下を参照。

3. 日常的な情報入手手段

3.1 身体障害の種類別、情報入手手段

　視覚障害者の点字が7.4%から8.2％というところに注目されがちですが、個人的には、視覚障害者の録音図書（デイジー図書）が11%ほど、65歳未満の視覚障害者のパソコン利用が21.9%、スマートフォン・タブレット端末の利用が24.7%というところにちょっとほほうと感じました。
　点字利用の割合が1桁をきるようになっていることについては、「第９表　身体障害者手帳所持者数、はじめて取得した年齢・性・障害等級別」（※障害別の統計はないが、おそらく視覚障害者についても似た傾向）で示されているように、50歳以上で初めて手帳を取得する方が半数を超えており、中年期、高齢期の中途の視覚障害者では点字の習得がなかなか難しいということを鑑みると、それくらいにはなるのではないかという気がします。先天や若年で視覚障害者になった方を母数にすれば、かなり高い割合になるような気もする。

【65歳未満】
身体障害の種類別、情報入手手段（複数回答）別 （65歳未満）
総数 視覚障害 聴覚・言語障害 肢体不自由 内部障害
割合 集計結果 割合 集計結果 割合 集計結果 割合 集計結果 割合 集計結果
総数 100.0% 774 100.0% 73 100.0% 56 100.0% 457 100.0% 188
点字 0.8% 6 8.2% 6 – – – – – –
録音図書（デイジー図書） 1.2% 9 11.0% 8 – – – – 0.5% 1
一般図書・新聞（ちらしを含む）・雑誌 35.7% 276 16.4% 12 48.2% 27 34.8% 159 41.5% 78
パソコン 31.5% 244 21.9% 16 35.7% 20 31.7% 145 33.5% 63
携帯電話 28.3% 219 38.4% 28 23.2% 13 26.7% 122 29.8% 56
スマートフォン・タブレット端末 34.1% 264 24.7% 18 50.0% 28 32.8% 150 36.2% 68
ファックス 5.2% 40 1.4% 1 25.0% 14 5.0% 23 1.1% 2
テレビ（一般放送） 75.8% 587 76.7% 56 73.2% 41 75.5% 345 77.1% 145
手話放送・文字放送 3.2% 25 4.1% 3 37.5% 21 0.2% 1 – –
ラジオ 26.2% 203 41.1% 30 3.6% 2 27.1% 124 25.0% 47
家族・友人・介助者 48.6% 376 53.4% 39 37.5% 21 52.7% 241 39.9% 75
その他の方法により情報を入手している 2.8% 22 4.1% 3 5.4% 3 2.4% 11 2.7% 5
利用したいが、利用できない 0.3% 2 – – – – 0.4% 2 – –
利用していない 4.5% 35 1.4% 1 3.6% 2 5.9% 27 2.7% 5

※「第２４表 身体障害の種類別、情報入手手段（複数回答）別」より
※「集計結果」は有効回答数に基づく集計結果である

　
　

【65歳以上（年齢不詳を含む）】
身体障害の種類別、情報入手手段（複数回答）別 (65歳以上（年齢不詳を含む）)
総数 視覚障害 聴覚・言語障害 肢体不自由 内部障害
割合 集計結果 割合 集計結果 割合 集計結果 割合 集計結果 割合 集計結果
総数 100.0% 2,263 100.0% 175 100.0% 215 100.0% 1076 100.0% 797
点字 0.6% 14 7.4% 13 – – 0.10% 1 – –
録音図書（デイジー図書） 0.9% 20 11.4% 20 – – – – – –
一般図書・新聞（ちらしを含む）・雑誌 45.2% 1023 16.0% 28 46.5% 100 45.60% 491 50.7% 404
パソコン 9.6% 218 5.1% 9 8.8% 19 8.80% 95 11.9% 95
携帯電話 22.1% 500 16.0% 28 17.2% 37 22.30% 240 24.5% 195
スマートフォン・タブレット端末 4.9% 112 1.7% 3 3.7% 8 4.70% 51 6.3% 50
ファックス 4.9% 111 1.1% 2 11.6% 25 3.70% 40 5.5% 44
テレビ（一般放送） 77.7% 1759 58.3% 102 71.2% 153 79.40% 854 81.6% 650
手話放送・文字放送 1.5% 33 – – 13.0% 28 0.30% 3 0.3% 2
ラジオ 27.8% 628 40.6% 71 8.4% 18 28.10% 302 29.7% 237
家族・友人・介助者 48.7% 1101 56.6% 99 47.9% 103 50.60% 544 44.5% 355
その他の方法により情報を入手している 1.7% 38 2.9% 5 1.9% 4 1.60% 17 1.5% 12
利用したいが、利用できない 0.3% 7 1.1% 2 – – 0.40% 4 0.1% 1
利用していない 2.4% 55 2.9% 5 2.8% 6 2.40% 26 2.3% 18

※「第２４表 身体障害の種類別、情報入手手段（複数回答）別」より
※「集計結果」は有効回答数に基づく集計結果である

3.2 障害者手帳非所持かつ自立支援給付等非受給者の情報入手手段

手帳非所持かつ自立支援給付等非受給の者、情報入手手段（複数回答）別
総数 65歳未満 65歳以上(年齢不詳を含む）
割合 集計結果 割合 集計結果 割合 集計結果
総数 100.0% 1465 100.0% – 325 100.0% 1140
点字 – – – – – –
録音図書（デイジー図書） 0.1% 2 – – 0.2% 2
一般図書・新聞（ちらしを含む）・雑誌 44.8% 656 41.5% 135 45.7% 521
パソコン 14.1% 206 36.6% 119 7.6% 87
携帯電話 18.3% 268 23.4% 76 16.8% 192
スマートフォン・タブレット端末ファックス 14.3% 210 48.9% 159 4.5% 51
ファックス 3.2% 47 2.5% 8 3.4% 39
テレビ（一般放送） 80.2% 1175 82.2% 267 79.6% 908
手話放送・文字放送 0.9% 13 0.3% 1 1.1% 12
ラジオ 22.2% 325 20.3% 66 22.7% 259
家族・友人・介助者 51.5% 755 47.1% 153 52.8% 602
その他の方法により情報を入手している 2.5% 37 1.5% 5 2.8% 32
利用したいが、利用できない 0.5% 7 0.6% 2 0.4% 5
利用していない 2.6% 38 2.8% 9 2.5% 29

※「第５７表 手帳非所持かつ自立支援給付等非受給の者、情報入手手段（複数回答）別」より
※「集計結果」は有効回答数に基づく集計結果である

関連エントリ

アマゾンがKindleの読み上げ可否についてメタデータを提供するようになっている

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2015年に「メタデータを電子書籍のアクセシビリティの議論の俎上にそろそろのせませんか」というエントリで、アマゾンのKindle Storeが　Kindeコンテンツについて、合成音声による読み上げが可能かどうかの情報を、個々のタイトル詳細画面で提供していないと書いたことがありましたが、いつの間にかアマゾンのKindleストアが、それをメタデータとして提供するようになっています。
　合成音声による読み上げが可能となっているKindleコンテンツについては、登録情報欄に「Text-to-Speech（テキスト読み上げ機能）: 有効」という情報が掲載されています。　
登録情報欄の「Text-to-Speech（テキスト読み上げ機能）: 有効」が記載されている画像
　逆に読み上げができないコンテンツについては、「Text-to-Speech（テキスト読み上げ機能）: 有効になっていません。」というメタデータが記載が掲載されています。
　
登録情報欄の「Text-to-Speech（テキスト読み上げ機能）: 有効になっていません。」の画像
　
　PC版のサイトで、「有効」の横にあるリンクをクリックすると「テキスト読み上げは、Alexa が有効になっている端末で利用できます。」というポップアップが表示されます。iOS版のKindleでも利用できるようになっているはずで、「ちょっと、あれ？」という感じもします。 Alexa対応スマートスピーカーがKindleコンテンツの読み上げに対応した時期に読み上げ可否のメタデータが提供されるようになったのかもしれませんね。
　
「テキスト読み上げは、Alexa が有効になっている端末で利用できます。」というポップアップが表示サれる画面
　
　ちなみにモバイル版のサイトだと、PC版のポップアップに相当する箇所には、「Kindle端末のみ有効」と記載されています。PC版とモバイル版の情報の違いは、なんなんでしょうか。　
モバイル版サイトのTTS（Text to Speech）有効の詳細について、「Kindle端末のみ有効」と記載されている箇所の画像

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